実は、求人媒体の選定を誤ると、掲載費用だけがかさんで応募がゼロという事態に陥ることもあり、採用課題に合わせた媒体選びが採用成功の8割を左右すると言われています。
▼今回の記事でわかることは・・・
- 応募が集まらない・コスト高・ミスマッチなど課題別の最適媒体
- 掲載課金・応募課金・成果報酬の料金体系と費用対効果の違い
- リクナビNEXTからIndeedまで主要11媒体の特徴と成功事例
本記事では、採用課題を抱える企業が費用対効果の高い求人媒体を選べるよう、料金体系の違いと主要12媒体の特徴を具体的なデータと成功事例とともに解説します。
求人媒体選びや採用戦略でお悩みの企業様は、ぜひ一度ご相談ください。 弊社のメグサポでは、オウンドメディアで月3〜4件の問い合わせ獲得、Indeedで1週間122応募獲得など、費用対効果の高いマーケティング施策をご提案しております。
目次
採用課題別｜求人媒体の選び方
求人媒体の選定で最も重要なのは、自社が抱える採用課題を明確にすることです。
応募数を増やしたいのか、採用コストを抑えたいのか、それとも質の高い人材を確保したいのか。
課題によって最適な媒体は大きく異なるため、代表的な4つの採用課題別に最適な求人媒体の選び方を解説します。
応募が集まらない課題の解決策
応募が集まらない原因は、求人の露出不足にあります。
そのため、月間訪問数が多く、幅広い求職者にリーチできる媒体の選定が効果的です。
具体的には、リクナビNEXT（会員数約1000万人）やIndeed（月間訪問数2390万以上）といった業界最大級の媒体が適しています。
また、無料掲載が可能な求人検索エンジンを活用すれば、コストを抑えながら露出を増やすことができるでしょう。
応募数を最大化するには、大手総合型媒体と求人検索エンジンを併用する戦略が重要です。
採用コストが高すぎる課題の解決策
採用コストを抑えるには、料金体系の見直しが鍵となります。
掲載課金型の媒体では、応募がなくても費用が発生してしまうからです。
そこで効果的なのが、クリック課金型のIndeedや求人ボックスの活用でしょう。
クリックされた分だけ課金されるため、無駄な費用を大幅に削減できます。
さらに、engageのような完全無料の媒体を組み合わせれば、採用単価を50パーセント以上削減することも可能です。
ターゲット人材にリーチできない課題の解決策
ターゲット人材にリーチできない場合は、特化型媒体の活用が効果的です。
総合型媒体では、求める人材が埋もれてしまう可能性が高いためです。
たとえば、エンジニア採用ならGreen（IT業界特化で応募率が一般媒体の2.3倍）、女性採用なら女の転職type（応募率が他媒体の3倍）が適しています。
また、ビズリーチは年収600万円以上の即戦力層に強く、ハイクラス人材の採用に最適でしょう。
ターゲットが明確な場合は、業界・職種・属性に特化した媒体を選ぶことが成功の近道です。
入社後のミスマッチが多い課題の解決策
入社後のミスマッチを防ぐには、企業文化や働き方を重視する媒体が有効です。
給与や条件だけで応募してきた人材は、入社後に定着しにくい傾向があるためです。
Wantedlyは、共感採用に特化しており、企業のビジョンや価値観に共感した人材が集まりやすいと言えます。
また、エン転職の口コミ機能を活用すれば、求職者が事前に企業の実態を把握でき、ミスマッチを減らせるでしょう。
入社後の定着率を高めたい企業は、企業文化の発信に強い媒体を選ぶことが重要です。
求人媒体の料金体系を完全理解｜掲載課金vs応募課金vs成果報酬
求人媒体を選ぶ際、料金体系の理解は費用対効果を左右する最重要ポイントです。
掲載課金型、応募課金型、成果報酬型では、費用が発生するタイミングと金額が大きく異なります。
このセクションでは、3つの料金体系の特徴と相場、そして向いている企業タイプを具体的に解説します。
掲載課金型の料金相場と向いている企業
掲載課金型は、求人情報を掲載した時点で費用が発生する料金体系です。
リクナビNEXTやマイナビ転職などの大手媒体が採用しており、掲載期間と原稿サイズによって料金が決まります。
料金相場は、2週間で18万円から、4週間で20万円から100万円程度となっており、上位プランほど表示順位が高くなります。
応募数に関わらず定額のため、複数名採用や応募が集まりやすい職種では採用単価を抑えられるでしょう。
掲載課金型は、知名度が高い企業や人気職種の募集、大量採用を行う企業に最適な料金体系です。
応募課金型の料金相場と向いている企業
応募課金型は、求職者が求人をクリックまたは閲覧した際に費用が発生する仕組みです。
Indeedの有料プラン（スポンサー求人）が代表的で、クリック単価は15円から500円程度と、職種や地域によって変動します。
予算設定が柔軟にでき、月額200円から開始可能なため、初期費用を抑えたい企業に適しています。
応募がなければクリックされないため、掲載課金型に比べて費用の無駄が少ないと言えるでしょう。
月額を抑えるためには、特殊なやり方が必要となりますので、気になる方は弊社までお問い合わせください。
応募課金型は、採用予算が限られている中小企業や、まずは少額から効果を試したい企業におすすめです。
成果報酬型の料金相場と向いている企業
成果報酬型は、採用が決定した時点で初めて費用が発生する料金体系です。
人材紹介会社やビズリーチなどのスカウト型サービスが採用しており、理論年収の30パーセントから35パーセントが相場となります。
初期費用ゼロで始められるため、採用できなかった場合のリスクがないのが最大のメリットです。
ただし、1名採用あたり100万円から200万円程度かかるため、少人数採用では採用単価が高くなる傾向があります。
成果報酬型は、確実に採用したい専門職やハイクラス人材、採用難易度が高い職種の募集に向いています。
おすすめ求人媒体11選｜特徴・料金を徹底比較
このセクションでは、BtoB企業が知っておくべき主要11媒体を、会員数・料金とともに解説します。
①Indeed｜無料掲載可能
Indeedは、月間訪問数2390万以上を誇る世界最大級の求人検索エンジンです。
無料掲載が可能で、有料プラン（スポンサー求人）はクリック課金型のため、予算に応じて柔軟に運用できます。
有料プランの料金は月額200円から開始でき、クリック単価は15円から500円程度で変動します。
GoogleやYahooなどの検索エンジンで上位表示されやすく、幅広い求職者へのリーチが可能です。
採用コストを抑えながら露出を最大化したい企業にとって、必須の媒体と言えるでしょう。
弊社では、月間1400応募・平均応募単価1,242円・平均書類通過率30.2％の実績がございます。
月額を抑えるためには、特殊なやり方が必要となりますので、気になる方は弊社までお問い合わせください。
②マイナビ転職｜20代若手に強い
マイナビ転職は、会員数約852万人で35歳以下の新規登録者が70パーセントを占めています。
料金は4週間20万円からで、取材・原稿制作サポートが充実しています。
新卒採用でマイナビを利用した企業になじみがあるため、若手社会人からの認知度が高いでしょう。
転職フェアも全国各地で開催しており、地方採用や若手人材の採用に強みを持っています。
③doda｜エージェント連携可能
dodaは、会員数約988万人で29歳以下が約50パーセントを占める若手・中堅層に強い媒体です。
料金は4週間25万円からで、エージェント経由の応募者も同時に集められます。
サービス業やメーカー出身者の割合が高く、技術職や営業職の経験者採用に適しています。
求人サイトと人材紹介サービスを統合しているため、幅広い人材層にアプローチできるでしょう。
④エン転職｜口コミ機能あり
エン転職は、会員数約1000万人超で20代から30代の若手層が中心です。
料金は4週間20万円からで、現場社員の口コミを掲載できるため入社後のミスマッチを防げます。
LINEキャリアとの連携により、若年層へのリーチ力が強化されています。
企業文化や働き方を正確に伝えられるため、入社後の定着率を重視する企業に最適でしょう。
⑤リクナビNEXT｜会員1000万人
リクナビNEXTは、会員数約1000万人を超える国内最大級の転職サイトです。
料金は4週間20万円からで、35歳以下の若手層が約50パーセントを占めています。
営業・事務・販売など幅広い職種に対応し、スカウト機能で企業から直接アプローチできます。
転職者の約8割が利用しているため、幅広い求職者にリーチできるでしょう。
です。
⑥求人ボックス｜低コスト
求人ボックスは、Indeedに次ぐ国内2位のアクセス数を持つ求人検索エンジンです。
無料掲載が可能で、有料プランもクリック課金型のため初期費用を抑えられます。
料金は月額10万円から開始でき、Indeedと併用することで求人の露出を大幅に増やせます。
kakakucomグループが運営しており、コストを抑えながら応募数を増やしたい中小企業に最適でしょう。
⑦ビズリーチ｜ハイクラス特化
ビズリーチは、年収600万円以上の即戦力層に特化したスカウト型転職サイトです。
料金は成果報酬型で、理論年収の30パーセントから35パーセントが相場となります。
企業から直接スカウトを送れるため、優秀な人材に効率的にアプローチできます。
経営幹部や高度な専門性を持つ人材を確実に採用したい企業におすすめでしょう。
⑧Green｜IT業界特化
Greenは、IT・Web業界に特化した転職サイトで、会員の約60パーセントがエンジニア職です。
料金は成功報酬型で、1名採用につき90万円からとなっており、初期費用は不要です。
カジュアル面談機能があり、求職者と企業が気軽に接点を持てます。
エンジニアやデザイナーなど、IT人材の採用を強化したい企業に最適でしょう。
⑨Wantedly｜共感採用
Wantedlyは、企業のビジョンや価値観で共感採用ができる媒体です。
料金は月額固定制で、基本プラン5万円から利用でき、掲載数や応募数の制限がありません。
SNSのように企業の日常や文化を発信できるため、企業に共感した質の高い人材が集まりやすいのが特徴です。
企業文化やビジョンを重視する人材を採用したい企業におすすめでしょう。
⑩type｜首都圏IT特化
typeは、会員数約429万人で首都圏のIT・エンジニア職種に強い転職サイトです。
料金は4週間20万円からで、20代後半から30代の登録者が多くなっています。
IT業界に精通した営業担当のサポートが手厚く、原稿制作から掲載後のフォローまで充実しています。
首都圏でエンジニアや技術職を採用したい企業に適しているでしょう。
⑪女の転職type｜女性特化
女の転職typeは、会員数約180万人で女性の正社員採用に特化した転職サイトです。
料金は4週間20万円からで、女性が働きやすい環境や制度をアピールできます。
育児との両立や女性管理職の登用など、女性のキャリア支援に力を入れている企業の魅力を効果的に伝えられます。
女性社員の比率を高めたい企業や、多様性のある組織づくりを目指す企業におすすめでしょう。
採用予算別｜最適な求人媒体の組み合わせ戦略
採用予算によって、選ぶべき求人媒体と組み合わせ方は大きく変わります。
限られた予算で最大の効果を出すには、複数の媒体を戦略的に組み合わせることが重要です。
このセクションでは、予算別に最適な媒体の組み合わせと、具体的な運用プランを解説します。
採用予算50万円未満の中小企業向けプラン
予算50万円未満の場合は、無料媒体とクリック課金型の組み合わせが最適です。
まずengageで無料掲載を行い、Indeedと求人ボックスの無料プランで露出を増やします。
さらにIndeedの有料プラン（月額200円から）を追加すれば、合計予算30万円から45万円で効果的な採用活動が可能です。
この組み合わせで、月間20件から30件の応募獲得が期待できるでしょう。
中小企業は、まず無料媒体で基盤を作り、効果を見ながら有料プランを追加する戦略が効果的です。
採用予算100～300万円の中堅企業向けプラン
予算100万円から300万円の場合は、大手媒体と求人検索エンジンの併用が効果的です。
リクナビNEXTまたはマイナビ転職（4週間20万円から60万円）を軸に、Indeedの有料プラン（月額20万円から30万円）を組み合わせます。
さらに職種特化型媒体を1つ追加すれば、ターゲット人材への確実なアプローチが可能になるでしょう。
この組み合わせで、3カ月で3名から5名の採用が見込めます。
中堅企業は、総合型と特化型をバランスよく組み合わせることで、採用単価を最適化できるのです。
採用予算500万円以上の大企業向けプラン
予算500万円以上の場合は、複数の大手媒体とスカウト型の組み合わせが可能です。
リクナビNEXTとdodaの上位プラン（各60万円から100万円）に加え、ビズリーチでハイクラス人材をスカウトします。
さらにIndeedとGreenなど、職種に応じた特化型媒体を追加すれば、幅広い人材層をカバーできるでしょう。
この組み合わせで、3カ月で10名以上の大量採用や、幹部候補の確保が実現できます。
大企業は、複数媒体への同時掲載で認知度を高め、スカウト機能で確実に採用する戦略が効果的です。
エンジニア採用に特化した媒体ミックス戦略
エンジニア採用では、IT特化型媒体の組み合わせが成功の鍵となります。
まずGreen（成功報酬90万円から）でIT人材にアプローチし、type（4週間20万円から）で首都圏エンジニアを狙います。
さらにIndeedでエンジニア向けキーワードを設定すれば、幅広い技術者層にリーチできるでしょう。
Wantedlyを追加すれば、技術志向の強いスタートアップ志望者も獲得できます。
エンジニア採用は、一般媒体では埋もれやすいため、IT特化型を3つから4つ組み合わせる戦略が重要です。
求人媒体の効果を最大化する運用ノウハウ
求人媒体を選ぶだけでは、採用成功には不十分です。
掲載後の運用方法によって、応募数や採用率が2倍から3倍変わることも珍しくありません。
このセクションでは、求人媒体の効果を最大化するための3つの実践的な運用ノウハウを解説します。
応募率を2倍にする求人原稿の書き方
求人原稿の質が、応募率を左右する最大の要因です。
応募率が高い原稿の特徴は、仕事内容を具体的に書き、入社後のイメージを明確に伝えていることでしょう。
たとえば「営業職募集」ではなく「新規顧客開拓営業、月間20社訪問、成約率30パーセント」と具体的に記載します。
さらに、数字や実績を盛り込むことで、求職者の興味を引きやすくなるのです。
求人原稿は、抽象的な表現を避け、具体的な業務内容と成長イメージを伝えることが重要と言えます。
掲載期間と更新タイミングの最適化
求人情報の鮮度は、応募数に直結する重要な要素です。
多くの媒体では、新着求人や更新された求人が上位表示されるため、定期的な更新が効果的でしょう。
具体的には、週に1回は求人内容を微調整し、新着扱いにすることで露出を維持できます。
また、掲載期間は4週間より2週間を2回に分けたほうが、新着表示の機会が増えて応募が集まりやすくなるのです。
求人は「掲載して終わり」ではなく、定期的にメンテナンスすることで効果を持続できます。
応募者対応で内定承諾率を高める方法
せっかく応募があっても、対応が遅れると内定辞退につながります。
応募から24時間以内に返信することで、内定承諾率が20パーセント向上するというデータがあるのです。
また、面接日程の調整は求職者の希望を最優先し、柔軟に対応することが重要でしょう。
内定後は、入社までの間も定期的にコミュニケーションを取り、不安を解消することが定着率向上につながります。
応募者対応のスピードと丁寧さが、採用成功率を大きく左右すると言えるのです。
求人媒体選定でよくある失敗と対策
求人媒体選定では、多くの企業が同じような失敗を繰り返しています。
これらの失敗は、事前に知っておくことで回避できるものばかりです。
このセクションでは、よくある3つの失敗パターンと、その具体的な対策を解説します。
料金が安いからという理由だけで選んでいる
料金の安さだけで媒体を選ぶと、ターゲット層とのミスマッチが起きやすくなります。
安い媒体は会員数が少なかったり、求める人材層が登録していない可能性が高いためです。
対策としては、採用単価で判断し、1名採用あたりのコストを計算してから選定することが効果的でしょう。
初期費用は高くても、採用成功率が高い媒体のほうが、結果的にコストを抑えられるのです。
1つの媒体だけに依存している
単一の媒体だけでは、リーチできる求職者層が限定されてしまいます。
媒体ごとに利用者層が異なるため、複数の媒体を組み合わせることで採用成功率が高まるのです。
対策としては、総合型と特化型、または有料と無料を組み合わせて運用することが重要でしょう。
予算が限られている場合でも、無料媒体を組み合わせることで露出を増やせます。
効果測定をせず惰性で契約を続けている
効果測定をしないと、費用対効果が悪い媒体に無駄な予算を使い続けることになります。
応募数・面接数・採用数・採用単価を媒体ごとに記録し、定期的に見直すことが必要です。
対策としては、掲載開始時に目標値を設定し、月次で実績を確認する仕組みを作ることでしょう。
効果が出ていない媒体は早めに切り替え、効果の高い媒体に予算を集中させることが重要です。
まとめ｜自社の採用課題に合った求人媒体を選ぶ4ステップ
求人媒体選びは、自社の採用課題を明確にすることから始まります。
応募数を増やしたいのか、コストを抑えたいのか、質の高い人材を確保したいのか。
課題に応じて、掲載課金型・応募課金型・成果報酬型の料金体系を選び分けることが重要です。
さらに、大手総合型と特化型を組み合わせることで、採用成功率を大幅に高められるでしょう。
効果測定を徹底し、定期的に媒体を見直すことで、費用対効果の高い採用活動が実現できます。
求人媒体選びや採用戦略でお悩みの企業様は、採用で迷ったら、まずは一度ご相談ください。
弊社では、月間1400応募・平均応募単価1,242円・平均書類通過率30.2％の実績がございます。
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